株式会社帝国データバンクは、「喫茶店（カフェ）」の倒産発生状況について、調査・分析を行った。

厳しさを増す、喫茶店のコスト環境

それによると、2024年度（2024年4月～2025年3月）に発生した「喫茶店（カフェ）」の倒産（負債1,000万円以上、法的整理）は、2月までに66件発生した。
借金
前年度から1.5倍に急増した23年度通年（68件）を上回るペースで推移しており、年度累計でも2018年度（73件）を上回る可能性がある。倒産した喫茶店のうち8割以上が、資本金1,000万円未満の中小零細店だった。

足元では、カフェの需要は徐々に回復している。家計調査などを基に、1世帯（二人以上）のコーヒー「購入杯数」を推計すると、24年度（1月まで）は1カ月当たり平均1.8杯となり、コロナ禍前の水準に回復した。

こうした状況にも関わらず、喫茶店の倒産が相次ぐ背景には、原材料価格に加え、人件費など店舗運営コストの上昇が大きく影響した。

2023年度の喫茶店における損益状況をみると、4割が赤字となったほか、「減益」を含めた「業績悪化」の割合は7割にのぼり、過去最大だったコロナ禍の2020年度（82.6％）に次ぐ規模となった。

コーヒー豆以外にも、電気・ガス代、アルバイトなどの人件費といったコストに加え、都市部ではテナント料なども上昇しており、喫茶店のコスト環境は厳しさを増している。

　　　　　　　　　　　　（坂土直隆）