57.6%の企業が、業務委託活用を加速―みらい総研調べ

みらいワークス総合研究所（みらい総研）は、フリーランスや副業といった業務委託人材のキャリアという観点から、2022年度の総括と2023年度の展望を発表した。

同社の調査によると、フリーランスのプロ人材を活用した事がある大企業の割合は、この1年間で16.7％から30.7％へと大幅に増加しており、フリーランス人口は増加傾向にあることが推測されるという。

そして、今後は企業側がプロ人材をフリーランス（個人事業主）、または副業人材として受け入れることが活発化されることも、独立するプロ人材の増加を後押しすることになると推測している。

同社の調査においても、83.4％の企業が、「今後プロ人材の業務委託が必要になる」と回答している。

その理由としては、自社内における「プロフェッショナル人材の育成の難易度が上がっているため」が最多で、多くの企業において、時代が急速に変化を遂げている今、そのスピードに合わせて社内の人材を育成することは難しいと判断しているようだ。


さらに、57.6％の企業が、新卒採用ではなく、業務委託の活用が活発になると回答していることから、今後、即戦力となる人材を求める傾向がより強くなると考えられると、分析している。

　　　　　　　　　　　　（坂土直隆）